予備校の年間費用を比べるときは、各校に同じ科目数と受講期間で見積もりを依頼しましょう。入学時に支払う額、毎月かかる額、講習期に追加される額を分けると、年間総額と支払い時期の両方を把握できます。

費用を項目ごとに分けて書き出す

見積もりを依頼するときは、総額だけでなく内訳を出してもらいましょう。主な項目としては、入学金、通常授業の授業料、教材費、模試の受験料、夏期・冬期・直前期などの講習費、そして通学にかかる定期代が考えられます。予備校によって授業料に教材費が含まれている場合や、模試が別料金の場合があるため、何が含まれているかを一つずつ確認します。

定期代は予備校に支払う費用ではありませんが、家庭の負担としては欠かせない項目です。自宅や学校から校舎までの経路で定期券を購入した場合の金額を調べ、年間でどのくらいになるかを加えておきましょう。項目を表にまとめておくと、後で別の予備校と並べて比べるときにも役立ちます。

同じ科目数と期間で必須・任意を揃える

予備校同士を比べるときは、受講する科目数と期間を揃えることが前提です。一方は二科目で半年分、もう一方は三科目で一年分という見積もりでは、どちらが割安か判断できません。志望校に必要な科目をもとに、同じ科目数・同じ期間で見積もりを依頼してください。

たとえば「英語・数学を4月から年度末まで」の条件を各校に伝え、見積もりを「必ず支払う費用」「受けたい講習・模試」「金額未定」の3つに整理します。金額未定の項目は別欄に残し、比較の前提をそろえましょう。

追加講座・科目変更・精算の条件を確認する

入学後に苦手科目の対策講座を追加したくなったり、志望校の変更で科目を入れ替えたくなったりすることがあります。こうした場合に追加でどのような費用がかかるのか、途中から申し込めるのかを、契約前に質問しておきましょう。講習期間に勧められる講座の数や、申し込みの締め切り時期も聞いておくと予算を立てやすくなります。

途中で退塾や休塾をする場合の精算方法も重要です。支払い済みの授業料がどのように扱われるのか、教材費や入学金は返金の対象になるのかなど、規定は予備校によって異なります。説明を受けたら書面や規約で内容を確かめ、分からない点はその場で質問して記録しておきましょう。

確認チェックリスト

  • 入学金・授業料・教材・模試・講習・定期代を分けて書き出した
  • 同じ科目数と期間で、必須と任意を揃えて比べた
  • 追加講座・科目変更・途中退塾の精算条件を書面で確認した